７日後場の東京株式市場では、引けにかけて伸び悩んだ。平均株価は前日比８２円２９銭高の１万５９５６円３７銭と３日続伸したが、１万６０００円台は維持できなかった。新規の手掛かり材料に乏しく、週末要因や、現地７日の１１月米雇用統計の発表を控え、手じまい売りに傾いた。市場総計の指し値注文で「買いよりも売りの増加ペースが速い」（準大手証券エクイティディーリング部）とし、戻り売りが警戒された。後場寄り後には、「先物の仕掛け買いや、権利行使価格１万６５００円のコール（買う権利）売り手による先物ヘッジ買いの動き」（中堅証券デリバティブ担当者）が指摘され、一時１万６１０７円６５銭（前日比２３３円５７銭高）まで上伸する場面があったが、買いは続かなかった。
市場では、「来週も内外経済指標や、為替にらみの展開になるが、米政府がサブプライムローン対策に乗り出し、リスク許容度が改善してきた。足場を固めつつ、循環物色に広がりが出てくれば、戻り期待が高まる」（準大手証券投資調査部）との声が聞かれた。東証１部の騰落銘柄数は値上がり１０５３、値下がり５３９。出来高は２１億８４１９万株。売買代金は２兆８３５８億円。東京外国為替市場では、１ドル＝１１１円台前半（前日終値は１１０円８９銭）で取引されている。
国内ファンド売り一巡で買い戻しや、新規買い流入が指摘され、新日鉄、住金、神戸鋼、ＪＦＥ、大和工などの鉄鋼株が上昇。三井物、三菱商、住友商、伊藤忠、丸紅などの商社株が引き締まり、商船三井、郵船、新和海、第一中汽などの海運株もしっかり。１１月末の東京都心５区のオフィス賃料の上昇を受け、住友不、菱地所、三井不、東建物などの不動産株も継続物色された。オリックスと共同で台湾のマンション分譲事業参入と報じられた大京も底堅い。０８年度税制改正で住宅優遇税制の延長・拡充方針と報じられ、大和ハウス、積水ハウスや、１１月受注高２．１倍の大東建など住宅関連株も堅調。大林組、清水建、鹿島、大成建など大手ゼネコン株も高い。
円安基調を受け、トヨタ、ホンダ、日産自、いすゞなどの自動車株に買いが継続。米ハイテク株高を映し、ＴＤＫ、シャープ、ファナック、アドバンテスや、大証主力のロームなど値がさハイテク株の一角もしっかり。個別では、産学共同で高出力フィルム型太陽電池の実用化にメドと報じられた藤森工業がストップ高比例配分。０８年１０月期連結で経常益３５．１％増見通しのシステムプロもストップ高後に同値比例配分。アップルの携帯音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ」の世界的ヒットで関連商品拡販期待のティアックは値上がり率トップ。７日付株式新聞１面注目株の北陸電気工や、１１月売上高１８．６％増のセシールなども高い。
半面、三菱ＵＦＪ、三井住友、みずほのメガバンク株が売られ、野村、大和証Ｇ、いちよし、丸三証などの証券株もさえない。武田薬、第一三共、中外薬、塩野義薬、ツムラなどの医薬品株も軟調。個別では、バルスが値下がり率トップ。きのう一時ストップ高のタカキューに利益確定売りが続き、新井組、サンヨナゴヤ、シークス、セントラルなども安い。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：株式新聞社
ソトーが反発 自社株買いを好感
ソトーが反発。同社は１日、発行済み株式の7.2％にあたる100万株・15億円を上限とする自己株式の取得を行うと発表しており、これが材料視されたようだ。取得期間は４月２日から９月22日まで。